老後の生き方を考えておこうと老人ホームについて調べてみたものの、思ったより種類が多かった。それぞれの違いや、自分にあう老人ホームの探し方が分からない、そのような人もいるのではないでしょうか。

老人ホームにはさまざまな種類があり、それぞれで入居の条件や受けられるサービスが変わります。

この記事では老人ホームの種類とその違い、選ぶ際に失敗しないコツを紹介します。

それぞれの特徴を理解することで、自分にあった老人ホームを見つけることができるでしょう。

公的機関が運営している老人ホーム５種類

公的機関が運営している老人ホーム５種類老人ホームは、運営している機関の違いによって、大きく2つに分かれています。

まずは、国や地方自治体、社会福祉法人など公的機関が運営している老人ホームです。こちらは全部で5種類あり、介護保険施設とも呼ばれています。

ここからは、公的機関が運営する老人ホームの特徴をさらに詳しく見ていきます。

１．特別養護老人ホーム

特別養護老人ホームは「介護老人福祉施設」とも呼ばれる、公的機関が運営する老人ホームです

特徴として、24時間介護を受けられること、終身利用が可能なことが挙げられます。入居一時金が不要であり、収入に応じて費用も安く設定されるので月々10～15万円ほどしかかからないなど、金銭的な負担が少ないこともメリットと言えるでしょう。

一方、希望者も多いために入居まで時間がかかる場合があるというデメリットがあります。また介護保険法の改正により、原則として入居できる要件が要介護度3以上の認定となっているので、注意してくださいね。

２．介護老人保健施設

介護老人保健施設は、退院したあとにスムーズに自宅復帰できるように、介護を受けながらリハビリテーションをおこなうことを目的とした施設です。

理学療法士や作業療法士といった専門的なスタッフのサポートにくわえて、医師から医療的なケアも受けられるなどさまざまなメリットがあります。こちらも公的な施設なので入居一時金が不要であり、月々の利用料も平均10～15万円程度と、費用が抑えられるでしょう。

自宅復帰を目的とするため、原則3カ月と入居期間が定められていますが、その分空きが出やすいという一面もありますよ。

３．介護医療院

介護医療院の特徴としては、医師や看護師が常駐しており、医療的なケアが手厚いことが挙げられます。長期に渡る療養にも対応しており、看取りやターミナルケアもおこなっているのが特徴です。

入居一時金はかからず、利用料の相場としては月々8～20万円ほどになります。

４．養護老人ホーム

養護老人ホームは、経済的な理由で自宅で暮らせない人を受け入れている施設です。入居一時金はかからず、費用も月に高くとも14万円程度、前年度の収入によっては0円で利用ができます。

ただし、入居者の自立支援を目的とした施設のため、長期の利用はできません。また、介護施設の扱いではないため、基本的に介護のサービスが受けられないことにも注意しましょう。

５．軽費老人ホーム・ケアハウス

軽費老人ホームは、経済的な理由や住居事情により自立して生活することが困難な人のための施設です。A型からC型まで分かれており、そのうちのC型がケアハウスと呼ばれています。

ケアハウスはさらに一般型と介護型に分かれており、介護型では食事のサービスに加え介護のサービスも受けられるのです。

費用は月額6～20万円ほどですが、入居一時金や、介護サービス費用などがかかってきます。

民間機関が運営している老人ホーム６種類

民間機関が運営している老人ホーム６種類民間が運営する老人ホームの種類は、全部で6種類です。

民間運営の老人ホームは、ニーズに対応するため多様化した、さまざまなサービスが受けられることが大きなメリットとなっています。

さっそくそれぞれの施設の特徴をみていきましょう。

１．介護付き有料老人ホーム

介護付き老人ホームとは、都道府県から「特定施設入居者生活介護」の指定を受けた施設になります。その名のとおり、要介護認定を受けている人が入居の対象で、24時間体制で介護のサービスが受けられるのです。

利用料金は施設によってさまざまですが、利用料金に介護サービス費用が含まれており、介護度別で料金が設定されています。

２．住宅型有料老人ホーム

住宅型有料老人ホームの利用者は、介護を必要としない人や介護度の低い人が比較的多いです。そのため、レクリエーションやイベントなどが充実しているという特徴があります。

月々の利用料は12～30万円が相場ですが、介護が必要な場合は別で外部に依頼する形になります。その分、必要な介護だけを選んで利用することができるため、介護度の低い人にとっては費用を抑えられる点でメリットと言えるでしょう。

３．健康型有料老人ホーム

健康型有料老人ホームは自立型とも呼ばれ、基本的に介護の必要がない人が入居対象となります。介護度が上がると退居の必要があるので、その点は注意が必要です。

大きな特徴としては、家事手伝いのサポートサービスがあることが挙げられるでしょう。また、費用はほかの老人ホームに比べてやや高い傾向にあります。

４．グループホーム

グループホームは、介護保険上「認知症対応型共同生活介護施設」と位置づけられており、その名のとおり認知症の人のみを入居対象とした施設です。入居者はユニットと呼ばれる5人から9人の少人数に分かれ、共同住居の形態で生活をしていきます。

利用料は施設の設備や地域によって変わってきますが、月々13万円ほどの日常生活費と、介護サービス費がかかってきます。介護サービス費には介護保険が適用されることも特徴です。

５．サービス付き高齢者向け住宅

サービス付き高齢者向け住宅は、介護施設への入居ではなく、賃貸契約を結ぶ形で利用する施設です。介護のサービスはないものの、安否確認の見守りサービスと生活相談サービスが義務付けられているなど、自立して生活ができているご年配の方にはおすすめと言えるでしょう。

費用は家賃や光熱費という形で、月に10～30万円ほどが相場となっています。

６．シニア向け分譲マンション

シニア向け分譲マンションとは、民間事業者が販売をしている、ご年配の方向けのマンションです。分譲形式なので、まず購入費用として数千万から数億円ほどかかりますが、資産にできるというメリットも持ち合わせています。

バリアフリー設計を基本とし、ジムやカラオケルームなど娯楽施設が併設されていることも多いです。介護サービスを利用したいときは外部委託を依頼する必要がありますが、自立していて充実したシニアライフを送りたい人にはおすすめと言えるでしょう。

老人ホームの選び方で失敗しないコツ

老人ホームの選び方で失敗しないコツ老人ホームを選ぶ際には、どのような点に気を付けることが、失敗を防ぐコツとなるのでしょうか。

  • 予算や入居要件を整理しておく
  • プロに相談するのもおすすめ

人生のなかの大事な選択として、後悔がないようにすすめたいですよね。

それぞれ詳しくみていきましょう。

予算や入居要件を整理しておく

まず、どのくらいの金額で利用ができるのか施設の料金と、自分が掛けられる予算を整理しましょう。月々の費用はもちろん、入居時にかかる初期費用やサービスによって変わる追加費用なども、細かく確認しておいてくださいね。

施設によっては入居に際して要件が定められているところもあります。自分が希望する老人ホームにどんな入居要件があるのか、きちんと把握することも大事なポイントです。

プロに相談するのもおすすめ

なかなか決められない場合は、プロの意見を参考にしてみるのもよいかもしれません。

在宅介護サービスを利用しているならば、担当のケアマネージャーに聞いてみることをおすすめします。要支援状態や介護認定を受けていない人は、地域包括支援センターが相談にのってくれるでしょう。

また、民間の相談センターでもそういった相談を請け負っているので、検討してみてください。

まとめ

老人ホームにはさまざまな種類があり、それぞれによって入居の条件や受けられるサービスが変わってきます。

それぞれの老人ホームの違いや特徴を理解して、ご自身にあった老人ホームを探してみてくださいね。